フレックスタイム制とは？ 仕組みやメリット・デメリットなど
働き方が多様化するなかで、「フレックスタイム制」という働き方に興味をもっている方もいらっしゃるのではないでしょうか。この記事ではフレックスタイム制の概要やメリット・デメリット、注意点について解説します。
フレックスタイム制とは？
まずはフレックスタイム制の概要と、フレックスタイム制にまつわる用語として「清算期間」「コアタイム」「フレキシブルタイム」の定義について解説します。
フレックスタイム制の概要
フレックスタイム制とは、一定の期間について、あらかじめ定められた総労働時間の範囲内で、労働者が日々の始業時刻と就業時間を自由に決められる制度です。たとえば就業時間を「8時〜15時」「10時〜19時」のように、自分の都合に合わせて柔軟に設定できます。
また、たとえば総労働時間が「1か月で160時間」と定められている場合、1日4時間だけ働く日もあれば、1日10時間働く日があってもよいということになります。
清算期間とコアタイム・フレキシブルタイムの定義
フレックスタイム制は働く時間を自由に決められるものの、完全に自由というわけではなく、ある程度のルール内で就業時間を設定しなければなりません。
まず、労働者が働くべき時間（所定労働時間）を定めた期間のことを「清算期間」といいます。清算期間は最長で3か月間まで設定することが可能です。労働者は清算期間内に所定労働時間に達するように、日々の労働時間を調整していきます。
また、1日の中で必ず勤務しなければならない時間を「コアタイム」、いつでも出勤・退勤してよい時間を「フレキシブルタイム」といいます。コアタイムの長さや時間帯は、企業によって自由に設定することが可能です。
コアタイムは必ず設けなければならないものではなく、すべての勤務時間をフレキシブルタイムとすることも可能です。コアタイムとフレックスタイムの区別がなく、いつでも出勤・退勤が可能な制度を「スーパーフレックスタイム制」または「フルフレックス」といいます。
フレックスタイム制で働くメリットとは？
フレックスタイム制で働くメリットには、主に「ワークライフバランスの向上」「業務効率の最適化」があります。それぞれについて解説します。
ワークライフバランスの向上
フレックスタイム制は自身の都合に応じて就業時間を決められるため、子どもの送迎や介護、通院などに合わせて出退勤時間を調整できます。仕事と家庭、趣味の時間などを両立しやすいため、ワークライフバランスの向上につながるといえるでしょう。
また、清算期間が3か月の場合、子どもの夏休みに合わせて8月は就業時間を短くし、その分7月と9月は就労時間を長めに設定するような働き方も可能になるため、より自身のライフスタイルに合った働き方が実現できるでしょう。
業務効率の最適化
フレックスタイム制は閑散期と繁忙期で就業時間を調整できるため、効率的に業務を進められるようになります。就業時間が固定されていると、閑散期の場合は仕事が早く終わっても定時までは退勤できません。また、繁忙期の場合は残業が多くなってしまうこともあるでしょう。
しかし、フレックスタイム制であれば、たとえば就業時間を閑散期は短く、繁忙期は長く設定することも可能です。仕事の忙しさに合わせて就業時間を決められれば、無駄な残業も発生せず、効率的に業務を進められるようになるでしょう。
フレックスタイム制で働くデメリットや課題
フレックスタイム制で働くデメリットや課題には、「コミュニケーション不足のリスク」「生産性の低下リスク」「顧客対応が難しくなる可能性」があります。それぞれについて解説します。
コミュニケーション不足のリスク
フレックスタイム制では、コアタイム以外の時間帯は従業員同士が必ずしも顔を合わせられるわけではないため、コミュニケーションをとる機会が不足してしまう恐れがあります。コミュニケーション不足では業務をスムーズに進められなかったり、ミスやトラブルを引き起こしたりする可能性も考えられるでしょう。
勤務時間が合わなくても十分にコミュニケーションがとれるよう、Web会議システムやチャットツールなどを活用しながら工夫して業務を進めていくことが大切です。
生産性の低下リスク
就業時間を自由に決められるのはメリットも大きい反面、かえって生産性が低下するケースも考えられます。たとえば自己管理能力が不十分な従業員の場合は、自由度が高すぎることで非効率的に業務を進めてしまったり、集中力が低下してしまったりするおそれがあります。
チームとしての生産性を高めるためには、上司が部下の業務内容を把握して適切にアドバイスをしたり、1人で進める業務と複数人で進める業務をバランスよく配分したりするなどの対策が必要でしょう。
顧客対応が難しくなる可能性
フレックスタイム制は従業員にとっては働きやすい制度だとしても、顧客にとってはかえってデメリットになってしまう恐れがあります。たとえば担当者が不在で取引先との連絡がスムーズに進まなかったり、顧客対応に遅れが生じたりすることが考えられます。
顧客対応をスムーズにするためには、部署内での連携体制を整えることが大切です。複数の担当者で空き時間がないように調整したり、決まった曜日や時間に勤務するようにしたりするなどの工夫が必要でしょう。
フレックスタイム制で働くときの注意点
フレックスタイム制の働き方に魅力を感じ「フレックスタイム制を導入している企業で働きたい」と思っても、それ以外の条件もしっかり見極めなければ「未経験の業種で業務についていけない」「会社の雰囲気が合わない」などのミスマッチが生じる恐れがあります。就業条件だけでなく、業務内容や会社の雰囲気などをじっくり見極めるようにしましょう。
まとめ – フレックスタイム制での働き方も検討してみましょう
フレックスタイム制は、ライフスタイルに合った働き方を実現しやすい働き方といえます。メリット・デメリットを理解したうえで、自分に合った働き方であるかどうかを検討しましょう。
