歯科衛生士の資格/国家試験を詳しく解説

歯科衛生士の資格とは?|持っている人の求人・転職状況

歯科衛生士の資格とは?|持っている人の求人・転職状況

歯科衛生士の勤務先は主に歯科医院や医大・歯科大学などの診療所が一般的です。

全国に約6万8000の歯科診療施設があることだけでなく、定年のない専門職ということからも、歯科衛生士の資格を取得すれば多方面での求人需要が大いにあるといえます。

現場での経験を積んだうえで、保健指導や歯科関連の商品開発などの場で活躍する人もいることから、プラスアルファの専門知識で活躍することも夢ではないでしょう。

ただし、歯科衛生士になるためには、国家資格に合格した後に登録を経て転職活動をスタートしなければならないため、平たんな道ではありません。

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歯科衛生士の求人|転職状況や未経験での就職・仕事内容について

歯科衛生士|最短での資格を活かせる資格

歯科衛生士|最短での資格を活かせる資格

歯科衛生士の資格を活かして働ける場所は、主に歯科医や医科・歯科大学などにある歯科診療所が中心です。

また、予防歯科の観点から
・保健指導
・介護福祉施設

をはじめ、専門資格を取得することによって、

・日本アンチエイジング歯科学会認定歯科衛生士
・滅菌技師(士)
・日本顎顔面補綴学会認定歯科衛生士

など歯科医療における別分野での活躍も期待できます。

さらに、歯科医院でのキャリアを活かして、歯科医療器具に関連する企業への転職というように医療現場以外にも選択肢が広がります。

歯科衛生士|国家試験の難易度と勉強法

歯科衛生士|国家試験の難易度と勉強法

以下に、歯科衛生士国家試験の過去の合格率をご紹介しますので、参考にしてみてください。

第29回(令和2年) 94.3%
第28回(平成31年) 96.2%
第27回(平成30年) 96.1%
第26回(平成29年) 93.3%
第25回(平成28年) 96.0%

歯科衛生士の国家試験は、過去5年間の合格率が95%前後を推移していることがわかります。

歯科衛生士の国家試験では実技試験が無いため、歯・口腔の構造と機能、歯科衛生士概論、歯科予防処置論など学校で学んだことを中心にまんべんなく復習すれば合格しやすいでしょう。

場合によっては国家試験対策サポートを受けられる場合があるため、学校に相談したり学校選びの参考にしたりすると良いかもしれません。

歯科衛生士資格の仕事体験談

体験談①(短大)

体験談①(短大)
(20代 男性)

歯科衛生士になるための講義はだけでなく、他の一般教養の講義もいくつか受けていました。
その中で授業が一緒になった別の学科の人とも仲良くなれてとても良かったです。

また国家試験に向けての勉強や実習は大変でしたが、いろんな人と仲良くなれたのは良かったです。

体験談②(専門学校)

体験談②(専門学校)
(20代 女性)

効率的に集中して歯科衛生士の授業があると聞き、専門学校へ入学を決めました。
実際に資格取得に向けて集中することができたので、国家試験も大丈夫でした。

また専門学校は数が多く、生活圏内で探しやすいのも魅力でした。バイトと両立することができ、無理なく通学できましたね。
職種の中でも夜間のコースと全日制があり、自分のライフスタイルに合わせて勉強できるのはとてもよかったです。

体験談③(資格を取ってよかったこと)

体験談③(資格を取ってよかったこと)
(40代 女性)

歯科衛生士の資格は一生もの」と言われますが、実際にとってみて本当だなと思います。
結婚を機に退職したのですが、子育てが落ち着いたので転職。
すんなりと次の職が決まってびっくりしました。

今はまた歯科衛生士として働いています。

転職してみて感じたのは、歯科衛生士は採用されやすいだけじゃなくて求人の種類も豊富だなってことです。
求人の種類も色々あったので、もっと吟味してもよかったかなと思う時もあります。

よくある質問

通信教育で歯科衛生士の資格を取ることはできますか?
歯科助手の資格と違って、通信教育で歯科衛生士の資格は取得できません。
歯科衛生士と通信教育で資格取得ができる歯科助手は良く間違われやすいといわれているため、違いをしっかり把握しましょう。
働きながら歯科衛生士の資格を取ることはできますか?
できます。
歯科衛生士国家試験の受験資格を得られる学校の中には、歯科衛生士専門学校があるため、働きながらキャリアチェンジとして歯科衛生士を目指す人も多くいます。

専門学校の場合、昼間部と夜間部の2種類から選べ、仕事と学業を両立しながら歯科衛生士を目指せる環境です。
ただし、歯科衛生士専門学校でも実技に関するカリキュラムやレポート提出など課題も多くあるため、私生活が忙しくなる可能性を考慮しなければなりません。

場合によっては、仕事との両立ができない場合もあるでしょう。
生活スタイルも大幅に変化する可能性もあるため、計画的に準備するのが最適です。