【転職市場/今後の予測】新型コロナが2022年の転職市場に与える影響

【転職市場/今後の予測】新型コロナが2022年の転職市場に与える影響

新型コロナウイルス感染拡大の影響は、2021年・2022年の転職市場にも大きな影響を与えました。
採用活動を行う企業側は、旅行関連・航空・宿泊施設・飲食業界等、様々な業界で採用活動を停止、または縮小していましたが、2022年以降は少しずつ採用活動の再開が進んでいます。

※感染者数が減ってきたことで、少しずつ経済活動を再開する動きが見られます。ANAホールディングスではCAの採用再開は見送る見込みですが、退職者の呼び戻しや運航乗務員の採用は行うと発表がありました。
日本航空(JAL)も、23年度入社の客室乗務員などの採用を再開する方針を打ち出しています。

IT業界等の「あまり影響を受けていない業界」もありますが、転職市場は全体的に鈍化しており、人材/転職希望者が動きにくい状況になっています。
しかし、仕事を失う方も増えているため、転職市場には経験豊富な人材が就職活動を行っている場合も多く、即戦力の人材が見つかる場合も出てきました。

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面接はオンライン化が進み、Web面接独自のマナーを学ぶ必要が生じる

面接はオンライン化が進み、Web面接独自のマナーを学ぶ必要が生じる
緊急事態宣言が出ていた2020年4月から5月にかけて、新型コロナの感染防止策の一環として一気に普及が進んだのはオンライン上での面接(Web面接)でした。
応募者だけではなく、企業側も人の出入りを減らすために面接をオンライン上で行う企業が増え、多くの会社で「一次面接はWeb面接で」という方針に切り替えました。中には最終面接までオンライン上で完結させる企業もあり、採用活動が一気に変化しています。
オンライン面接では通常の面接マナーとは違った点がある為、一度下記記事に目を通してWeb上での面接に向けた注意事項を確認しておくといいでしょう。

【オンライン上でのビジネスマナーをチェック】
Web面接対応の求人|Web面接のやり方・マナーや注意点

伸びている業界と苦戦している業界|2022年の転職市場

伸びている業界と苦戦している業界|2022年の転職市場
苦戦している業界は、経済ニュース等でも多く報道されているとおり、飲食業界や旅行業界・宿泊施設・運輸・運送・タクシー等の業界は、新型コロナの影響が大きく軒並み求人数が減っています。航空会社では2021年度・2022年度の新卒採用を大幅に減らしたり、新卒採用を停止する企業も出てきました。
※その後、一部航空会社で新卒採用を再開する動きもあり、新型コロナの感染者数が落ち着いてきている現状から、少しずつ採用活動を再開する企業が増えてきました。

【就活】不況・不景気で内定取り消しの動き

伸びている業界は以前から続いているように、IT系のエンジニア/SE/プログラマー等の仕事。求人数も増えており、転職市場も引き続き活発です。しかし、テレワーク・リモートワークが普及したことで、高い技術を持ったITエンジニアが転職市場に出回りやすくなったことで、未経験での挑戦が難しくなっている傾向も出てきました。

経験者や高い技術をもった人材が転職市場に出ていると、採用企業側も即戦力を優先する場合が出てきます。採用企業側も不景気の影響で採用を控える場合も出てきており、より一層狭き門となる場合が増えることで、自然と「未経験者が挑戦しにくい状況」になってきます。
しかし、人材不足の業界ではあるので、テスターと呼ばれる検証作業を行う仕事等から、システム開発関連の仕事に挑戦することも可能でしょう。当然自己学習が必要になってきますが、仕事を行いながら業界に触れていき、独自で学んでいくことでチャンスをつかんでいく事も可能でしょう。

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課題はリモート環境での人材育成|企業の採用活動は抑制傾向

課題はリモート環境での人材育成|企業の採用活動は抑制傾向
テレワーク/リモートワークが普及したことで、課題も出てきました。それは「社員の教育がやりにくい」という事です。通常であれば社内研修等で仕事を覚えてもらっていくことが、全てがオンライン上でのやり取りとなると、細かなやり取りの面で意思の疎通が難しい場面が生じやすく、戦力として成長させるのに時間が掛かるようになってきました。
出社を前提としている企業は大きな変化はないかもしれませんが、多くの企業でリモート環境で業務を行うことが求められています。そして、現在の転職市場は「そういった企業に人材が集まりやすい」と言えるでしょう。
そうした社会の流れから、ジョブ型雇用の採用が社会全体で進んでいます。大企業程その傾向が強く、より専門性の高い採用活動を行うことで、「出社を前提としない働き方」に切り替わってきています。

【ジョブ型雇用を詳しく調べる】
ジョブ型雇用とは?特徴を詳しく解説

よくある質問

有効求人倍率が低下傾向の業界は?
厚生労働省が発表する有効求人倍率で、求人数を見ていくと伸びている業界か苦戦している業界なのかが判別しやすい。

<求人数が減っている業界>(2020年10月発表/厚生労働省)
宿泊業・飲食サービス業(49.1%減)、
生活関連サービス業・娯楽業(41.0%減)
製造業(38.3%減)
情報通信業(34.6%減)
卸売業・小売業(34.0%減)

【最新の有効求人倍率を確認する】
有効求人倍率とは|最新版・全国都道府県別の有効求人倍率
求人数の多い業界・職種は?
看護・介護業界は安定して求人が多く掲載されています。また、SE・プログラマー等のIT業界で活躍するエンジニアは求人数が堅調です。通信・ネットワーク関連の企業も、極端に求人が減っている事はないようです。
また、新型コロナの影響を受ける前後で変わらず求人数が多いのは、医療・看護や介護職の求人。人材不足がより加速しており、看護師/介護士は慢性的に不足しているため、求人も多く見られます。
介護の分野であれば資格無しの状態から始められる求人も多く掲載されているので、比較的転職しやすい職種です。

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転職市場の変化|未経験や第二新卒のような若手人材はどうすればいいか
上記で紹介してきたように、即戦力採用が増えている傾向が出ているため、未経験での転職難易度が上がっているかもしれません。以前であれば第二新卒は転職市場で人気が高く、業界未経験者も多く採用されていました。20代の人材であれば未経験の分野に挑戦しても、育成する時間もありますし、成長が期待できるからです。しかし、リモート環境での難しさは社員の教育・人材育成にあります。
その為、今すぐの転職を考えている若手層であれば、業界を変えずに現在勤めている業界で、転職先を探していく方が成功しやすいと言えます。
転職市場にも影響|転職したい理由は?
過去に行ったアンケート調査結果から、転職したいと思う主な理由は以下のようになっています。
・人間関係が悪い。
・給料が低い。
・仕事の「やりがい」がない。
・会社の将来性が不安。
・成長できない。

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